【損するな】看護師の退職金はいくら？転職前に知りたい相場と勤続年数

「看護師の退職金って、転職したら結局いくらもらえるんだろう？」

「今のうちに転職したら、退職金で損しちゃうのかな…」

「看護師の転職で退職金の相場とか損しない方法を詳しく教えて！」

この記事で、その疑問に答えを出す。

先に言っておく。退職金は勤続年数で大きく変わる。だから転職で損することもある。ただし、退職金のためだけに我慢するのは本末転倒だ。

この記事を読めば、退職金の相場と仕組みがわかり、転職で損をしない辞め時を自分で判断できるようになる。退職金という数字に振り回されず、本当に大事な働き方まで含めて考えられるようになる。

今すぐ転職しなくていい。まずは退職金の正体を知って、自分の勤続年数と照らし合わせてみるところからだ。

看護師に退職金はある？もらえる条件を知っておこう

まず大前提から確認しよう。看護師にも退職金はある。ただし、どの職場でも必ずもらえるわけではない。もらえる条件を先に押さえておけ。

自分の職場や、気になる転職先に当てはめながら読んでくれ。

退職金がもらえるのは「勤続3年以上」が一つの目安

最初に知っておくべきはこれだ。退職金がもらえるかどうかには、勤続年数の条件がある。多くの職場で「勤続3年以上」が一つの目安になっている。

なぜなら、退職金は長く働いた人への功労報酬という性格が強いからだ。そのため、勤続3年未満だと支給されない、あるいはごくわずか、という職場が多い。5年以上を条件にしているところもある。

つまり、入職してすぐ辞めると、退職金はほぼ期待できないということだ。転職を考えるなら、自分が今の職場で何年働いているか、支給条件を満たしているかを、まず確認しておけ。ここが出発点になる。

職場のタイプで退職金制度は大きく変わる（公立・大手・クリニック）

次に押さえたいのが、職場による差だ。退職金制度があるかどうか、いくら出るかは、職場のタイプで大きく変わる。ここを知らないと、相場を見誤る。

なぜなら、退職金制度は法律で義務づけられたものではなく、職場ごとに設けるかどうかを決めているからだ。厚生労働省の令和5年就労条件総合調査によると、退職給付制度がある企業の割合は75.5%。規模が大きいほど整っている傾向がある。

看護師の職場に当てはめると、公立病院や規模の大きい民間病院は退職金が手厚めで、小規模なクリニックでは制度自体がない場合もある。

大きな職場ほど退職金は期待でき、小さな職場ほど個別に確認が必要、と覚えておけ。求人を見るときの目安になる。

看護師の退職金の相場は？勤続年数別の目安

ここが一番気になるところだろう。看護師の退職金は、勤続年数によって金額が大きく変わる。目安を勤続年数別に見ておこう。

金額の目安と、その決まり方の両方を知っておけば、自分の退職金もざっくり見当がつく。

勤続年数別の相場の目安

まず金額の目安からいこう。看護師の退職金は、勤続年数が長くなるほど加速度的に増えていく。ざっくりした相場を頭に入れておけ。

なぜ加速度的かというと、退職金は勤続年数が長いほど支給率が上がる仕組みが多いからだ。同じ1年でも、勤続20年目の1年は、3年目の1年より退職金への効き方が大きい。

【看護師の退職金の目安】

勤続年数	退職金の目安
3年	20〜30万円ほど
5年	50〜100万円ほど
10年	250〜300万円ほど
20年	450〜600万円ほど
定年まで	1,000〜2,000万円ほど

これはあくまで一般的な目安で、職場のタイプや制度によって幅がある。厚生労働省の令和5年就労条件総合調査では、定年退職者（勤続35年以上・大学卒）の平均退職給付額は、退職一時金制度のみで1,567万円だった。

勤続年数が短いうちは退職金は小さく、長く勤めるほど跳ね上がる。この形をイメージしておけ。

退職金は「基本給×勤続年数」で決まることが多い

金額の決まり方も知っておけ。退職金は、基本給に勤続年数などを掛けて計算されることが多い。ここに落とし穴がある。

なぜ落とし穴かというと、計算の土台が「基本給」だからだ。看護師は夜勤手当などで額面が膨らんでいても、基本給そのものが低いことがある。その場合、額面のわりに退職金は伸びない。

俺はかつて、夜勤手当で額面が多いと思い込んでいたが、基本給の低さでボーナスが少なく愕然とした経験がある。退職金も同じ理屈だ。求人や自分の給与を見るときは、額面ではなく基本給がいくらかを必ず確認しろ。退職金は、その基本給についてくる。

転職すると退職金は損する？勤続年数リセットの落とし穴

ここが、転職を考える人にとって一番大事な章だ。転職すると勤続年数はリセットされる。これが退職金では損になることがある。仕組みを正しく知っておけ。

損得を正しく知った上で、どう考えるべきかまで話す。

退職金は勤続年数が長いほど跳ね上がる（転職はリセットになる）

まず損の正体を押さえよう。退職金は勤続年数が長いほど跳ね上がる。転職すると、その勤続年数がゼロから振り出しに戻る。

なぜこれが損になるかというと、勤続20年で1つの職場に勤め上げた場合と、10年ずつ2つの職場で働いた場合とでは、退職金の合計が変わってくるからだ。支給率は勤続後半で大きくなるため、途中で区切ると、その伸びしろを取り逃す。

これが、転職は退職金で損をすると言われる理由だ。転職の回数が多いほど、勤続年数の積み上げによる恩恵は受けにくくなる。ここは事実として知っておけ。ただし、これがすべてではない。

勤続が短いうちに辞めると、退職金がほとんど出ないこともある

もう一つの注意点だ。勤続年数が短いうちに辞めると、退職金がほとんど出ないこともある。特に入職して数年での転職は、ここに注意が必要だ。

なぜなら、前に話したとおり、退職金は勤続3年以上を支給条件にする職場が多いからだ。さらに、支給されても勤続が短ければ金額はごくわずかになる。もらえると思っていたら、拍子抜けする額だった、ということも起こる。

だから、辞めるタイミングが自由に選べる状況なら、支給条件の区切りを確認しておく価値はある。あと数か月で勤続の区切りを越えるなら、そこまで待つ判断もありだ。もったいない取り逃しは、知っていれば避けられる。

それでも「退職金のためだけに我慢」は本末転倒

ここで、はっきり言っておく。退職金で損をするからといって、退職金のためだけに我慢して働き続けるのは本末転倒だ。

なぜなら、退職金は数十年後に一度もらうお金だが、今の健康や生活は、毎日削られていくものだからだ。心身を壊してまで勤続年数を守っても、その先の人生で使えなければ意味がない。順番を間違えるな。

退職金の損得は、あくまで判断材料の一つとして冷静に扱えばいい。数字の損得と、自分の心身の限界。両方を天秤にかけて決めろ。退職金は、人生を犠牲にしてまで守るものじゃない。

「【段取りが9割】看護師が転職で円満退職する進め方を経験者が解説」はこちら

【知らなきゃ損】退職金にかかる税金｜実はかなり優遇されている

ここは、知らないと損する話だ。退職金にも税金はかかる。ただし、退職金は税制上、かなり優遇されている。必要以上に不安がる必要はない。

税金の仕組みを知っておくと、手元に残る額がイメージできる。順番に見ていこう。

退職所得控除で、退職金の多くは税金がかからない

まず一番大きな優遇がこれだ。退職金には「退職所得控除」があり、勤続年数に応じて大きな金額が非課税になる。多くの看護師は、退職金に税金がほとんどかからない。

なぜなら、控除額が勤続年数に応じて増える仕組みだからだ。国税庁の情報によると、退職所得控除額は、勤続20年以下なら1年あたり40万円、20年を超えた分は1年あたり70万円で計算される。

たとえば勤続10年なら、控除額は40万円×10年で400万円。退職金がこの額に収まれば、税金はかからない計算になる。

看護師の退職金の相場を考えると、多くのケースで控除の範囲に収まりやすい。退職金にごっそり税金を取られる、という心配は、まずしなくていい。

退職金は「分離課税」で税負担が軽い

もう一つの優遇がこれだ。退職金は「分離課税」といって、他の給与とは切り離して税金を計算する。これも税負担を軽くしてくれる仕組みだ。

なぜ有利かというと、給与と合算されないため、税率が跳ね上がらずに済むからだ。さらに、控除を引いた後の金額を2分の1にしてから税額を計算する。二重に優遇されていると考えていい。

控除で多くが非課税になり、残った分も2分の1、しかも分離課税。ここまで優遇された所得は、そう多くない。退職金の税金を過度に恐れて、辞め時を見誤る必要はない。仕組みを知れば、冷静に判断できる。

退職金で損しない転職の考え方

ここまでの話を、行動に落とし込もう。退職金で損しないための転職の考え方は、3つのポイントに絞れる。今すぐ動かなくても、頭に入れておくだけでいい。

難しいことじゃない。1つずつ見ていこう。

辞め時は、退職金の区切り（勤続年数）も意識する

1つ目は、タイミングだ。辞め時を自由に選べるなら、退職金の区切りとなる勤続年数も意識するといい。少しの差で、もらえる額が変わることがある。

なぜなら、退職金は勤続年数の区切りで支給率が上がる仕組みが多いからだ。あと数か月で区切りを越えるのに、その手前で辞めてしまうと、もったいない取り逃しになる。

ただし、これは心身に余裕がある場合の話だ。区切りを待つために限界まで我慢しろ、という意味ではない。急ぐ理由がないなら、退職金の区切りも計算に入れて辞め時を決めろ。それだけで、取り逃しは防げる。

転職先の退職金制度と基本給まで確認する

2つ目は、転職先の見極めだ。転職先を選ぶときは、退職金制度の有無と、退職金の土台になる基本給まで確認しろ。目先の額面だけで決めるな。

なぜなら、退職金制度がない職場もあるし、基本給が低ければ将来の退職金も伸びないからだ。夜勤手当で額面が高く見えても、基本給が低い職場は、退職金でも賞与でも損をしやすい。

求人票でわからなければ、面接や転職サイトの担当者に確認すればいい。退職金制度と基本給は、入職前に必ずチェックしておけ。ここを見る人と見ない人で、数年後の差が生まれる。

退職金だけで判断しない。手取りと働き方で総合的に考える

そして3つ目、これが一番大事だ。退職金だけで転職を判断するな。毎月の手取りと、働き方まで含めて総合的に考えろ。

なぜなら、退職金は数十年後の一度きりのお金だが、手取りと働き方は毎日の生活に直結するからだ。退職金で多少損をしても、毎月の手取りが上がり、心身が楽になるなら、トータルではプラスになることもある。

俺は6回転職してきて、そのたびに退職金や基本給、働き方を並べて比べてきた。退職金は大事な判断材料の一つだが、それがすべてじゃない。数字も、身体も、生活も、全部を天秤に乗せて決めろ。それが、退職金で損しない一番の考え方だ。

「【知らなきゃ損】看護師の夜勤あり年収は平均525万円｜額面と手取りの落とし穴」はこちら

「看護師の転職は何年目がベスト？「とりあえず3年」で後悔した俺の結論」はこちら

悩んだらまず相談！おすすめの看護師転職サイト3選

退職金の区切りや、転職先の退職金制度・基本給は、自分一人では調べきれないことも多い。悩んだら、まずは無料の看護師転職サイトで、プロに相談してみるのが早い。今すぐ転職しなくても、情報収集の相談相手として使える。

看護師の転職と退職金に関するよくある質問

退職金は勤続何年からもらえる？

職場によるが、勤続3年以上を支給条件にするところが多い。5年以上を条件にする職場もある。勤続3年未満だと支給されない、あるいは少額にとどまることが多い。自分の職場の就業規則や退職金規程で、支給条件の勤続年数を確認しておくと確実だ。

退職金がない看護師の職場もある？

ある。退職金制度は法律で義務づけられているわけではなく、職場ごとに設けるかを決めている。厚生労働省の令和5年就労条件総合調査では、退職給付制度がある企業の割合は75.5%で、規模が小さいほど低い傾向がある。小規模なクリニックなどでは制度がない場合もあるので、入職前に確認しておこう。

転職を繰り返すと退職金は不利になる？

退職金だけで見れば、不利になりやすい。退職金は勤続年数が長いほど支給率が上がるため、転職で勤続がリセットされると、勤続後半の伸びを取り逃しやすいからだ。ただし、退職金は判断材料の一つに過ぎない。毎月の手取りや働き方が改善するなら、トータルでプラスになることもある。

退職金に税金はどれくらいかかる？

かなり優遇されていて、多くの場合ほとんどかからない。退職所得控除で、勤続20年以下なら1年あたり40万円、20年超は1年あたり70万円が非課税になる。控除を超えた分も2分の1にしてから、他の所得と分離して課税される。看護師の退職金の相場なら、控除の範囲に収まりやすい。

まとめ｜退職金は「勤続年数」で変わる。仕組みを知って辞め時を選べ

看護師の退職金は、勤続年数で大きく変わる。だから転職で損することもあるが、退職金のためだけに我慢するのは本末転倒だ。仕組みを知って、冷静に辞め時を選べばいい。

今すぐ転職する必要はない。まずは自分の勤続年数と、退職金の相場を照らし合わせてみる。それだけで、自分の状況を落ち着いて見られるようになる。

最後にこの記事のおさらいだ。

俺は6回転職してきて、退職金も手取りも働き方も、毎回天秤にかけて決めてきた。退職金は大事だが、人生を犠牲にしてまで守るものじゃない。仕組みを知れば、退職金に振り回されず、自分の頭で辞め時を選べる。まずは、自分の勤続年数を確かめるところからでいい。